【耐震補強が必要かすぐにわかる。10のチェック項目】

今回は【耐震補強が必要かすぐにわかる。10のチェック項目】についてです。

耐震補強が必要かどうかを判断する基準は大きく分けて2つあります。

1つは、建築した年、もう1つは耐震診断を行うことです。

●建築年

建築年が、耐震性の1つの目安になります。

建築基準法により、それぞれの構法(鉄筋コンクリート造、鉄骨造、木造など)ごとに「耐震基準」が示されています。

現在の耐震基準は、「新耐震設計基準」と呼ばれているもので、1978年の宮城県沖地震後に耐震設計法が見直され、1981年6月1日に大改正されたものです。

この年を境に、それ以前の建物を「旧耐震基準による建物」、それ以降を「新耐震基準による建物」などの表現がされています。

旧耐震基準で建てられた家は耐震性に問題があるケースが多いといわれています。

注意しなければならないのは建築年そのものではなく。1981年6月1日以降に建築確認を受けているかどうかです。

旧耐震基準で1981年6月1日以降に完成した建物も少なくありません。

マンションの場合、確認申請後の着工で竣工に至るまで1年以上を要することも珍しくないため、1982年あるいは1983年築の旧耐震基準マンションもあります。

一方で、旧耐震基準で確認申請を受けたものすべてが、必ずしも旧耐震基準とは限りません。

建築基準法改正を見越して新たな基準で設計されたものや、そもそも基準よりも高いレベルで設計されたものもあります。

●耐震診断

住宅やビルが地異に対してどの程度被害を受けにくいかといった地震に対する強さ、すなわち「耐震性」の度合を調べるのが「耐震診断」です。

阪神・ 淡路大震災の教訓をもとに1995年12月25日に「建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)」が施行されました。

この中では現在の新耐震基準を満たさない建築物について積極的に「耐震診断」や改修を勧めることとされています。

また、新耐震基準で建てられた建物においても、劣化等が懸念される場合は耐震診断を行うよう提案するとよいです。

～耐震チェック表～

1.▢　1981年5月以前に建てられた建物である。

2.▢　床下浸水、床上浸水、火災、車の突入事故、大地震、崖上隣地の崩落などの災害に遭遇したことがある。

3.▢　必要な手続きを省略して増築している。または増築を2回以上繰り返している。増築時、壁や柱を一部撤去している。

4.▢　老朽化している。柱が腐ったり、白アリの被害があったりなどの不都合が発生している。

5.▢　建物の平面は、どちらかというとLの字、Tの字などの複雑な形をしている。

6.▢　建物のなかに一辺が4メートル以上の大きな吹き抜けがある。

7.▢　2階の外壁の直下に1階の内壁、または外壁がない。

8.▢　1階外壁の東西南北各面のうち、壁がまったくない面がある。

9.▢　和瓦・洋瓦など比較的重い屋根葺材を使っており、1階に壁が少ない。

10.▢　鉄筋コンクリートの布基礎(Tの字を逆にした断面形状の鉄筋コンクリートが連続して設けられた基礎)、またはベタ基礎(底板一面が鉄筋コンクリートになっている基礎) 以外の基礎でできている。

◎チェック表のめやす

10個→耐震補強リフォームが必要

8～9個→耐震補強リフォームを検討すべき

7個以下→ひとまずリフォームの必要はない

愛知県一宮市を拠点に、愛知・岐阜・三重のエリアで塗装や内装、水回りのリフォーム、原状回復工事を承っています。

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